災害時のIT連携、Zoom勉強会

勉強会では前半、日本NPOセンター事務局長 吉田健治氏が講演。一口に“災害ボランティア“と言っても、災害の規模や種類によって支援内容は異なり、時系列によってもニーズが変化することを説明。「発災直後から刻々と変わっていくニーズをフェーズごとに迅速に把握し、ボランティアと的確にマッチングさせるためにも、情報を可視化することはとても重要。」と述べました。

また、これまで約１0年における災害時のIT連携を振り返る中で『最大省力点』という言葉を紹介。「IT技術としてどんなに優れていても、現場が上手く使いこなせなければ導入に至らない。」と吉田氏。さらに「長期的な復興を支える際に、ITが出来ることは、まだまだ沢山ある。」と、これからのIT支援に期待を寄せました。

災害支援チームリーダー柴田も「被災地に問い合わせ電話が殺到するのを、すばやい情報発信で回避することがどれだけ現地の仕事をスムーズにするか、などは現場を観察してはじめてわかる。現場の人達に寄り添った“現場ファースト”の支援、システム開発が必要だ。」と述べました。

勉強会の後半は、柴田がこれまでに経験した災害支援活動を紹介。熊本地震の際に、遠隔サイト運営を行い、ボランティア周りの質問や問い合わせ対応にキントーンを導入、団体受付をオンライン実施した事例を挙げました。

発災の初動でIT支援をする事で、その後の多岐にわたる支援がスムーズだった経験を踏まえ、柴田は「現地の人の負担を減らすことが一番大切。質問や問い合わせなどのコメントをネット上で相談しながら対応できるようにしたこと、問い合わせのやりとりを残して担当者が変わっても簡単に履歴を参照できるようにしたことも、大きい進歩だ。遠隔で手伝えるようになることが大きく、大事なサポート。」と、述べました。

Q&Aの時間も１０以上の質問に両者が時間ぎりぎりまで答え、参加者からは「現場ならではのノウハウを聞けてよかった。」「後方支援として何か協力できることがあれば、今後参加したい。」などの感想が寄せられました。また、今回のオンラインでの勉強会実施に対しては「家庭を持つ身でも気兼ねすることなく自宅で講義を受けられたことが嬉しかった。」などの声も寄せられました。